推薦入試と内申点｜推薦で合格するために必要な内申点の目安
推薦入試とは
推薦入試（推薦選抜）とは、中学校長の推薦に基づいて行われる高校入試の方式です。一般選抜よりも早い時期（多くの場合1月〜2月）に実施され、学力検査なしで合否が決まるケースが多いのが特徴です。内申点（調査書の評定）が合否判定の中心的な要素となるため、日頃の成績が直接的に結果に結びつきます。
推薦入試は大きく分けて「一般推薦」と「特別推薦（スポーツ推薦・文化推薦等）」の2種類があります。一般推薦は成績基準を満たす生徒が対象、特別推薦は部活動や特別な活動実績を持つ生徒が対象です。
推薦入試で必要な内申点の目安
推薦入試の出願には、各高校が定める内申点の基準を満たす必要があります。一般的な目安は以下のとおりです。
- 難関校・上位校：9教科合計 40〜45（オール4〜5レベル）
- 中堅校：9教科合計 32〜39（平均3.5〜4.3レベル）
- 一般校：9教科合計 27〜31（平均3.0〜3.4レベル）
ただし、これはあくまで目安であり、実際の基準は高校ごとに異なります。また、「5教科で20以上かつ9教科で36以上」のように複数の条件が設定されていることもあります。志望校の推薦基準を早い段階で確認し、計画的に成績を積み上げましょう。
推薦入試と一般選抜の内申点の違い
推薦入試と一般選抜では、内申点の扱い方にいくつかの違いがあります。
計算方法の違い
多くの都道府県では、推薦入試は9教科の「素内申」（全教科均等、倍率なし）を使用し、一般選抜では実技教科に倍率をかけた「換算内申」を使用します。例えば東京都の場合、推薦選抜は素内申45点満点、一般選抜は換算内申65点満点と計算方法が異なります。
比重の違い
推薦入試では内申点の比重が非常に大きく、合否判定の50%以上を内申点が占めるのが一般的です。一般選抜では学力検査の比重が大きいため、テストの点数で挽回できる可能性がありますが、推薦入試では内申点が低いと挽回が難しくなります。
評価対象の違い
推薦入試では内申点だけでなく、出席日数、部活動、生徒会活動、ボランティア、検定資格なども重要な評価対象になります。調査書の「特別活動の記録」や「行動の記録」の欄も合否に影響します。
都道府県ごとの推薦制度の特徴
推薦入試の制度は都道府県によって大きく異なります。主な都道府県の特徴を見てみましょう。
- 東京都：推薦選抜は素内申45点満点。面接・小論文（または作文）・実技が必須。調査書点と面接等の比率は学校により異なる。推薦倍率は2〜5倍と高い。
- 大阪府：2月に「特別入学者選抜」を実施。内申点は中1:中2:中3＝1:1:3の比率で計算（225点満点）。面接・実技検査等と合わせて判定。
- 京都府：前期選抜が推薦的な位置づけ。内申点195点満点（実技2倍、3学年分）に加え、学校ごとの独自検査で判定。
- 兵庫県：推薦入学は2月実施。内申点250点満点（実技7.5倍）と面接・適性検査で判定。実技教科の評定が特に重要。
推薦入試で合格するための5つの準備
- 中1から定期テスト対策を徹底する：推薦入試では中1〜中3の成績が反映される都道府県が多いため、中学入学直後から定期テストに真剣に取り組みましょう。特に滋賀県や京都府のように3学年均等評価の県では中1の成績も同等に重要です。
- 実技教科を軽視しない：推薦入試では素内申を使う場合が多く、9教科すべてが同じ比重になります。実技教科の評定を1つ上げるだけで、推薦基準を満たせる可能性があります。
- 出席日数を意識する：推薦入試では欠席日数が基準として設定されていることがあります。「年間欠席10日以内」などの条件があるため、体調管理も受験対策の一環です。
- 課外活動の実績を積む：部活動での活躍、生徒会活動、ボランティア、英検・漢検等の資格取得は推薦入試で有利に働きます。ただし、内申点が基準に満たない場合は課外活動だけでは補えません。
- 面接・作文対策を早めに始める：推薦入試では面接がほぼ必須です。志望理由、中学校での取り組み、高校で頑張りたいことなど、定番の質問に対する回答を準備しておきましょう。
まとめ
推薦入試は内申点が合否を左右する重要な入試方式です。一般選抜のように学力検査で挽回することが難しいため、日頃の授業態度や定期テストの成績を着実に積み上げることが最も効果的な対策となります。自分の受験する都道府県の推薦制度と内申点の計算方法を早い段階で確認し、計画的に準備を進めましょう。推薦入試で不合格になっても一般選抜を受験できるため、チャンスを広げる意味でもまず推薦を目指すことは有効な戦略です。